日本でもカウンセリングを受けることが当たり前の時代に

今後、日本でもカウンセリングを受けることが当たり前の時代になることが予想されます。
これまで、「カウンセリング」とサービスを利用したことがある方は、日本人ならばあまり経験が無いという方が多いと思います。
しかし、これからは様々なカウンセリングが必要とされ、利用する機会が増えていき、10年も経てば「カウンセリングを利用することは当たり前」という常識レベルになっている可能性が非常に高いのです。
なぜ今後日本でカウンセリングサービスの利用が増えるのかについてご説明しようと思います。

 

 今後特に心理カウンセリングの需要が急増する

 

今後カウンセリングを受ける機会が増え、カウンセリングが常識になる日も近いとご説明しましたが、その背景には、特に心理カウンセリングの需要が急増していることが挙げられます。
そして、心理カウンセリングの需要が増えている理由として、うつ病やパニック障害などの精神疾患、またはその前段階としての「こころの病気」が日本社会に蔓延しはじめているからなのです。

 

長引く不況、価値観の転換、企業における終身雇用の崩壊、それらによって家計が不安定になり離婚が増加する等、現在の日本の社会には大きな閉塞感があります。
職場でも働きにくいと感じているアンケート調査が続々と新聞や雑誌でも報じられています。
その様な状況において、日本は高ストレス社会になってしまっているという問題があります。
高ストレス社会で無理を続けた人は、うつ病などの精神疾患やこころの病気を抱えてしまうことになり、実際にうつ病患者は年々増加しています。

 

そういった精神疾患を予防したり治療するためには、心理カウンセリングが有効な手段であることが様々な研究によって判明した結果、最近では医療や福祉、教育の場面でカウンセリングが導入されることが増えてきました。

 

たとえば、残酷な事件が発生した学校では、「その児童を対象にカウンセリングが行われる」というニュース報道を目にした方もいると思います。
ショッキングな事件が心の傷にならないように、心理カウンセリングを行って予防するという措置が公的にとられているということなのです。

 

このような流れから、今後、特に心理カウンセリングの需要が急増されると考えられているのです。

 

 今後10年程度でカウンセリングが大きく普及するのは、アメリカの傾向を見ると明らか

 

近い将来、特に今後10年程度で急速にカウンセリングが普及することのもうひとつの理由は、アメリカでの心理カウンセリング利用状況から見いだすこともできます。

 

アメリカではしばらく前から高ストレス社会に突入していたため、現在では心理カウンセリングを受けることは常識となっています。

 

日本では「カウンセリングを受けた」といえば、「あの人は心の弱い人なんじゃないの?」等といった感想を持たれる状況があるのですが、アメリカでは企業の社長でも著名人でも当たり前のようにカウンセリングを利用しています。

 

それは、人種問題や凶悪犯罪、銃によるテロ事件の頻発、様々な戦争への参加、貧富の差の拡大など、日本よりもはるかにアメリカでは社会で生きるストレスが高いということがあります。

 

高い社会的地位にある人ほど、自分の心が不調に陥る前に、医学的・科学的にも有効であると証明されている心理カウンセリングを利用する傾向があります。

 

そして、アメリカで普及したものは数年から10年ほど遅れて日本でも普及するというのがこれまでのセオリー。そういった国際的な条件も鑑みると、今後10年ほどで日本での心理カウンセリングの需要が急増することはかなり可能性が高いと判断することができるのです。

 

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